問いをたてる
投資で、今年の年初に「FANG＋」を一括購入しました。その後のことは、心の問題であると思い、気持ちを整理してみました。
「投資は冷静に、長期視点で」。 そんな言葉を自分でも信じて、理解していたつもりでした。しかし、久しぶりにスマホの画面に映し出された「マイナス」の数字を見た瞬間、胸の奥がざわつくのを感じました。
2026年の年明け、私は新NISAの成長投資枠を使い、**「ｉＦｒｅｅＮＥＸＴ ＦＡＮＧ＋インデックス」**を思い切って一括購入しました。結論から言えば、現在の運用成績は「元本割れ」です。
なぜ、あえて値動きの激しいこのファンドを選んだのか。そして、この「心の乱れ」とどう向き合うべきなのか。整理してみました。
「コア・サテライト戦略」という攻めの姿勢
私が今回、FANG+に手を出したのは、決してギャンブルをしたかったわけではありません。自分なりに**「コア・サテライト戦略」**を実践しようと考えたからです。
- コア（核）： 守りの資産。私は「eMAXIS Slim 全世界株式（オルカン）」や「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」をメインに据えています。
- サテライト（衛星）： 攻めの資産。コアだけでは物足りない部分を補い、より高いリターンを狙うための枠です。
「コアだけではポートフォリオが少し守りに入りすぎているのではないか」と考え、成長性の高いビッグテック企業に集中投資するFANG+をサテライトに組み込みました。下落時のリスクは承知の上でしたが、いざ現実の数字として資産が減るのを目にすると、やはり辛いものがあります。
なぜ私たちは「損」にこれほど弱いのか
こうした心の揺れは、実は学問的にも説明がつきます。**「行動ファイナンス」**の世界では、人間は利益から得る喜びよりも、損失から受ける苦痛を2倍近く強く感じる性質があるとされています（これを「損失回避性」と呼びます）。
たとえ100万円得をしても、100万円損をした時のショックの方が圧倒的に大きいのです。
私自身、30年以上の社会人経験を積み、物事を俯瞰して見る訓練をしてきたつもりでした。しかし、自分の大切なお金が減るのを目の当たりにすると、まるで「初心者のような不安」が顔を出します。理論を知っていることと、それを実行できることは、これほどまでに違うのかと思い知らされました。
欧米と日本、投資の本質に対する見方の違い
投資の本場である米国など英語圏の投資家と、私たち日本の投資家では、暴落や下落に対する捉え方が少し異なるように感じます。
欧米の長期投資家の多くは、株価の下落を「成長のための調整期間（Healthy Correction）」、あるいは「市場がエネルギーを溜めている状態」とポジティブに捉える傾向があります。彼らにとってボラティリティ（値動きの激しさ）は、将来の利益を得るために支払うべき「入場料」のようなものです。
一方で、日本ではまだ「元本割れ＝失敗」というイメージが強く、少しでもマイナスになると「自分には向いていない」と市場を去ってしまう人が少なくありません。しかし、本質を見極めれば、わずか2ヶ月の変動は長い投資人生の「誤差」に過ぎません。
昨年の自分に教わった「待つこと」の大切さ
実は、思い返せば去年も同じようなことがありました。**eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）**が一時期、元本割れを起こしたのです。その時も「大丈夫だろうか」と少し不安になりましたが、結局は放置することを選びました。
結果はどうだったか。年末には大きくプラス収支となり、笑顔で年を越すことができました。
今回のFANG+も、私が選んだのは短期トレードではなく「長期投資」です。しかも、非課税メリットを最大限に活かせるNISA口座での運用です。わずか数ヶ月の結果で一喜一憂し、せっかくの戦略を投げ出してしまうことこそが、本当の「失敗」と言えるでしょう。
結論：株価よりも「自分の時間」を大切にする
今回の出来事で再確認したのは、**「投資において一番の敵は市場ではなく、自分の心である」**ということです。
「深く考え、広く見る」。私の座右の銘に立ち返れば、今の状況は一時的な波しぶきに過ぎません。しばらくは、いつものように株価チェックから離れて、大好きな読書や趣味の時間、そして静かに思考を整理する時間を大切にしようと思います。
相場と距離を置くことは、逃げではありません。長期投資という航海を最後まで続けるための、立派な戦略なのです。もし、あなたも今の相場で不安を感じているなら、少し深呼吸をして、画面から目を離してみましょう。
最後までお読み頂き、ありがとうございました。
免責事項： 本記事は筆者の個人的な体験や見解を共有するものであり、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資にはリスクが伴い、元本を割り込む可能性があります。最終的な投資判断は、ご自身の責任において行われますようお願い申し上げます。
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